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調査結果の引用・転載をご希望の皆さまへ

調査結果のご利用をご検討いただき、ありがとうございます。調査結果の全コンテンツ(記事、文章、画像、写真、イラスト、図表など)は一般社団法人日本ビジネスメール協会および株式会社アイ・コミュニケーションの著作物です。日本の著作権法および国際条約により、著作権の保護を受けています。著作権者の承諾を得ずに、無断で複写、複製、翻案、配付などの方法で利用することはできません。使用に当たっての注意事項本調査結果データは営利目的で使用することはできません。利用にあたっては、以下の事項を遵守していただく必要があります

  1. 本調査結果は営利目的に利用しない
  2. 結果を公表する際は出典を明記する

営利目的の研修やセミナーで、本調査結果データをそのまま資料として利用することは認めておりません。本事項に違反した場合は、法的手続きをとらせていただく場合もありますので、ご注意ください。

もし違反者を見つけた場合は、協会までご一報下さい。

本調査データを引用、利用される場合は、必ず出典を明記してください。

  • 出典:一般社団法人日本ビジネスメール協会「ビジネスメール実態調査2021」
  • 引用:一般社団法人日本ビジネスメール協会「ビジネスメール実態調査2021」
  • 「ビジネスメール実態調査2021」(一般社団法人日本ビジネスメール協会)より引用
  • 一般社団法人日本ビジネスメール協会「ビジネスメール実態調査2021」より引用

使用許諾申請の手順

引用・転載希望内容(引用を予定している設問と引用点数。利用方法)をメール( info@businessmail.or.jp )またはお問い合わせフォームからお知らせください。確認の上、担当者よりご連絡いたします。詳細につきましては、『調査結果の引用・転載を希望の皆さまへ』のページをご参照ください。

調査結果の引用・転載を希望の皆さまへ

一般社団法人日本ビジネスメール協会について

一般社団法人日本ビジネスメール協会は、日本で唯一のビジネスメール教育専門の団体です。ビジネスメールを中心としたコミュニケーションや業務推進における、さまざまな課題に取り組み、講演や研修、コンサルティングなどを通じてビジネスメール教育を提供しています。ビジネスメールの教育に特化した豊富な実績と経験を活かし、官公庁や企業、団体、学校などに対して最適なサービスを提供。独自に開発したビジネスメールの専門プログラムと、ビジネスメールを使った実務および講演の経験豊富な講師陣を有し、多様なニーズに柔軟に対応します。メールを中心としたコミュニケーションの改善による、生産性向上、業務改善の実現をサポートします。

一般社団法人日本ビジネスメール協会
https://businessmail.or.jp/
※ビジネスメールの公開講座(会場受講・オンライン)や集合研修(講師派遣・オンライン)を行っています
※ビジネスメール実務検定試験(会場受検・オンライン)を実施中

ビジネスメールの教科書
https://business-mail.jp/

一般社団法人日本ビジネスメール協会

代表者
代表理事 平野友朗
設立
2013年9月20日
事業概要
ビジネスメール教育者の育成と認定、ビジネスメール実務検定試験の実施
所在地
〒101-0052 東京都千代田区神田小川町2-1 KIMURA BUILDING 5階
URL
https://businessmail.or.jp/
調査実施機関
株式会社アイ・コミュニケーション(http://www.sc-p.jp/
  • 本調査結果を引用する場合は必ず出典を明記してください
  • 本調査結果を引用、利用される場合は事前にお問い合わせください
  • 「ビジネスメール」と「ビジネスメールコミュニケーション」は株式会社アイ・コミュニケーションの登録商標です

本件に関するお問い合わせ先

一般社団法人日本ビジネスメール協会

電話
03-5577-3210
FAX
03-5577-3238
E-mail
info@businessmail.or.jp

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