「ビジネスメール実態調査2018」実施のお知らせ

2018年04月02日

一般社団法人日本ビジネスメール協会（所在地：東京都千代田区、代表理事：平野友朗）は、「ビジネスメール実態調査2018」を実施いたします。ビジネスメール実態調査は、仕事におけるメールの利用実態と課題を明らかにすることを目的として、現在仕事でメールを使っている人を対象に、毎年実施しています。2007年から12年連続で行なっている、日本で唯一のビジネスメールに関する継続した調査です。

本調査は、2018年4月2日（月曜）から2018年5月1日（火曜）までの期間に、インターネットで回答を受け付けます。質問内容は「仕事で使っている主なコミュニケーション手段」「仕事で利用しているメールソフト」「仕事でメールの送受信に使用している形式」「仕事で1日に送受信しているメールの平均通数」「自分のメールで不安なところ」「メールでの失敗経験」「見つけたメールの失敗」「不快なメールの内容」など約30項目です。残業が多いと感じることがある場合とない場合で、メールの利用状況にどのような違いがあるのかなど、メールの利用動向を読み解きます。調査結果は、2018年6月上旬頃に、回答者全員にお知らせいたします。

「ビジネスメール実態調査2018」概要

調査目的　仕事におけるメールの利用実態と課題を把握
調査対象　仕事でメールを使っている人
調査期間　2018年4月2日（月曜）から2018年5月1日（火曜）
調査方法　インターネット回答方式
調査実施機関　株式会社アイ・コミュニケーション
所要時間　10分程度
結果発表　2018年6月1日（金曜）予定
回答ページ　https://business-mail.jp/research2018

昨年の調査結果はこちらから「ビジネスメール実態調査2017」
https://business-mail.jp/archives/2017/06/02/7246

ビジネスメールの教科書
https://business-mail.jp/

一般社団法人日本ビジネスメール協会

［代表者］平野友朗
［設立］2013年9月20日
［事業概要］ビジネスメール教育者の育成、ビジネスメール教育者の認定
［所在地］〒101-0052 東京都千代田区神田小川町2-1 KIMURA BUILDING 5階
［URL］https://business-mail.jp/
［電話］03-5577-3210
［E-mail］info@businessmail.or.jp

• 一般社団法人日本ビジネスメール協会は日本で唯一のビジネスメールの教育者を養成する専門機関です
• 一般社団法人日本ビジネスメール協会の運営を株式会社アイ・コミュニケーションに委託しております
• 「ビジネスメール」と「ビジネスメールコミュニケーション」は株式会社アイ・コミュニケーションの登録商標です

本件に関するお問い合わせ先

一般社団法人日本ビジネスメール協会
広報担当：直井
［電話］03-5577-3210
［E-mail］info@businessmail.or.jp