調査結果の利用を希望される皆さまへ

ビジネスメール実態調査の利用をご検討いただき、ありがとうございます。調査結果の全コンテンツ（記事、文章、画像、写真、イラスト、図表など）は一般社団法人日本ビジネスメール協会および株式会社アイ・コミュニケーションの著作物です。日本の著作権法および国際条約により、著作権の保護を受けています。著作権者の承諾を得ずに、無断で複写、複製、翻案、配付などの方法で利用することはできません。

使用に当たっての注意事項

一般公開ページの調査結果について

引用は可能です。出典を必ず明記してご利用ください。引用するにあたり、使用許諾の申請は不要です。

申請が必要な詳細ページの調査結果について

閲覧申請が必要な詳細ページの調査結果データは、営利目的で使用することができません。利用にあたっては、以下の事項を遵守していただく必要があります。

本調査結果は営利目的（営業資料、社外研修資料など）に利用しない
営利目的以外で結果を引用する際は出典を明記する

詳細ページにある調査結果（データやグラフ、説明文など）を、営利目的の研修やセミナー、営業活動、各種媒体などで引用したり、そのまま利用したりすることは認めていません。本事項に違反した場合は、法的手続きをとらせていただく場合もありますので、ご注意ください。もし違反者を見つけた場合は、一般社団法人日本ビジネスメール協会までご連絡ください。

詳細ページの調査結果を引用したい場合は、使用許諾の申請をしてください。

使用許諾申請の手順

（1）使用内容（引用したい設問、引用点数、利用方法、用途）を連絡する
メール（ info@businessmail.or.jp ）またはお問い合わせフォームから、お知らせください。

（例）
＜引用したい設問＞
・仕事で使っている主なコミュニケーション手段
・仕事でメールの送受信に使用している形式

＜引用点数＞
・グラフ2点

＜利用方法＞
・社内勉強会の資料で引用

（2）内容を確認して担当者から回答します

引用する際は、出典を必ず明記してください

出典明記例

出典：一般社団法人日本ビジネスメール協会「ビジネスメール実態調査2023」
引用：一般社団法人日本ビジネスメール協会「ビジネスメール実態調査2023」
資料：一般社団法人日本ビジネスメール協会「ビジネスメール実態調査2023」
一般社団法人日本ビジネスメール協会「ビジネスメール実態調査2023」より
「ビジネスメール実態調査2023」（一般社団法人日本ビジネスメール協会）より
「ビジネスメール実態調査2023」（一般社団法人日本ビジネスメール協会）より引用
一般社団法人日本ビジネスメール協会「ビジネスメール実態調査2023」より引用
一般社団法人日本ビジネスメール協会が2023年6月1日に発表したビジネスメール実態調査2023によると

お問い合わせはこちら

引用や利用に関する、よくある質問とその回答

一般公開ページの調査結果データを、社外研修で利用してもいいですか？申請は必要ですか？

一般公開ページの調査結果データについて、使用申請は不要です。出典を明記してご利用ください。

詳細ページの調査結果データを、社外研修で利用してもいいですか？

詳細ページの調査結果データについて、社外研修など商用での利用はお断りしています。
ビジネスメール実態調査の調査結果データを社外研修や外部セミナーで使えるのは、一般社団法人日本ビジネスメール協会の在籍講師のみです。研修会社や研修講師による利用を見つけた場合、法的手段をとらせていただくこともあります。詳細ページの調査結果データの利用を希望される場合は、当協会の認定講師になることをご検討ください。