お問い合わせ

調査結果の引用・転載を希望される皆さまへ

調査結果の引用・転載をご希望の皆さまへ

調査結果の利用をご検討いただき、ありがとうございます。

調査結果の全コンテンツ(記事、文章、画像、写真、イラスト、図表など)は一般社団法人日本ビジネスメール協会および株式会社アイ・コミュニケーションの著作物です。日本の著作権法および国際条約により、著作権の保護を受けています。著作権者の承諾を得ずに、無断で複写、複製、翻案、配付などの方法で利用することはできません。

使用に当たっての注意事項

本調査結果データは営利目的で使用することはできません。利用にあたっては以下の事項を遵守していただく必要があります。

  1. 本調査結果は営利目的(営業資料、社外研修資料など)に利用しない
  2. 結果を公表する際は出典を明記する

営利目的の研修やセミナー、営業資料などで、本調査結果(データ、グラフ、説明文など)をそのまま利用することは認めておりません。本事項に違反した場合は法的手続きをとらせていただく場合もありますので、ご注意ください。

もし違反者を見つけた場合は、協会までご連絡ください。

使用許諾申請の手順

(1)引用・転載希望内容(引用を予定している設問と引用点数。利用方法、用途)を
メール( info@businessmail.or.jp )またはお問い合わせフォームからお知らせください。

(例)
<引用を予定している設問と引用点数>
グラフ2点

  1. 仕事で使っている主なコミュニケーション手段
  2. 仕事でメールの送受信に使用している形式

<利用方法>

  1. 社内勉強会の資料で引用
  2. 公式サイトに掲載するコラムで引用

(2)内容を確認して担当者から連絡します

引用時の記載方法

引用・転載する際は、出典を必ず明記してください。

(例)

出典:一般社団法人日本ビジネスメール協会「ビジネスメール実態調査【】」

引用:一般社団法人日本ビジネスメール協会「ビジネスメール実態調査【】」

資料:一般社団法人日本ビジネスメール協会「ビジネスメール実態調査【】」

一般社団法人日本ビジネスメール協会「ビジネスメール実態調査【】」より

「ビジネスメール実態調査【】」(一般社団法人日本ビジネスメール協会)より

「ビジネスメール実態調査【】」(一般社団法人日本ビジネスメール協会)より引用

一般社団法人日本ビジネスメール協会「ビジネスメール実態調査【】」より引用

一般社団法人日本ビジネスメール協会が●●年●●月●●日に発表したビジネスメール実態調査【】によると~~

※【】には調査年を西暦で記載してください(2020、2021など)

※●●には当該調査の発表年月日を記載してください

お問い合わせはこちら

引用や利用に関するよくある質問とその回答

社内研修で利用したいのですが、申請は必要ですか?

申請は不要です。

社員に実態調査閲覧ページのパスワードを転送してもいいですか?

転送は許可していません。本調査結果データは、利用に関しての注意事項を読んで承諾された方のみ閲覧可能です。パスワードを転送した場合、注意事項や利用方法を知らずに誤った使い方をする可能性があります。閲覧を希望される方は各自申請をしてください。

閲覧ページの調査データを使って記事を書き、外部サイトに載せてもいいですか?

集客を目的とした記事での利用はお断りしています。

テレビ、新聞、雑誌、書籍での引用は可能でしょうか?

メディアでの営利目的ではない引用は原則可能です。ただし、引用する数や内容によっては、お断りする場合もあります。引用申請をして、引用箇所や用途をご連絡ください。

閲覧ページの調査結果データが載っているウェブサイトを見かけました。

不正と思われる利用を見かけたら、お手数ですがご連絡をお願いします。

社外研修で実態調査のデータを使ってもいいですか?

社外研修など商用での利用はお断りしています。
ビジネスメール実態調査の調査結果データを社外研修や外部セミナーで使えるのは、一般社団法人日本ビジネスメール協会の在籍講師のみです。研修会社による利用を見つけた場合、法的手段をとらせていただくこともあります。講師として本調査結果データの利用を希望される場合は、当協会の認定講師になることをご検討ください。

お問い合わせはこちら