調査結果の利用を希望される皆さまへ
調査結果の全コンテンツ（記事、文章、画像、写真、イラスト、図表など）は一般社団法人日本ビジネスメール協会および株式会社アイ・コミュニケーションの著作物です。日本の著作権法および国際条約により、著作権の保護を受けています。著作権者の承諾を得ずに、無断で複写、複製、翻案、配付などの方法で利用することはできません。
利用に当たっての注意事項
一般公開ページの調査結果について
一般公開ページは、パスワード等の制限がなくどなたでもご覧いただけるページです。
ページ内のデータについては、引用は可能です。引用するにあたり、使用許諾の申請は不要です。出典を必ず明記してください。
閲覧申請が必要な詳細ページの調査結果について
閲覧申請が必要な詳細ページの調査結果データは、営利目的で使用することができません。
利用にあたっては、以下の事項を遵守していただく必要があります。
- 本調査結果は営利目的（営業資料、外部の研修・セミナー資料など）に利用しない
- 営利目的以外で調査結果を引用する際は出典を明記する
詳細ページにある調査結果（データやグラフ、説明文など）を、営利目的の研修やセミナー、営業活動、各種媒体などで引用したり、そのまま利用したりすることは認めていません。本事項に違反した場合は、法的手続きをとらせていただく場合もありますので、ご注意ください。もし違反者を見つけた場合は、一般社団法人日本ビジネスメール協会までご連絡ください。
引用や利用に関する、よくある質問とその回答
無料の研修・セミナーで、詳細ページの調査結果を使ってもいいですか？
無料のセミナーであっても、その後、自社商品を販売する、お客さまを集客するという意図から、営利目的と考えられます。詳細ページの調査結果の利用は許可していません。
一般公開ページの調査結果データを、社外（外部）研修・セミナーで利用してもいいですか？
一般公開ページの調査結果データは、出典を明記すれば引用可能です。使用申請は不要です。
詳細ページの調査結果データを、社外（外部）研修・セミナーで利用してもいいですか？
詳細ページの調査結果データは、社外（外部）研修など商用での利用はお断りしています。詳細ページの調査結果データを社外（外部）研修・セミナーで使えるのは日本ビジネスメール協会のみです。研修会社や研修講師などによる利用を見つけた場合、法的手段をとらせていただくこともあります。詳細ページの調査結果データの利用を希望される場合は、当協会の認定講師になることをご検討ください。
調査結果データをウェブサイトやブログで引用してもいいですか？
調査結果データを使って記事を書き、外部サイトに掲載してもいいですか？
一般公開ページの調査結果データを引用することは可能です。出典を必ず明記してください。一方、詳細ページの調査結果データを引用することはできません。ウェブサイトやブログの記事は無料で公開しているものであっても、その後、自社商品を販売する、お客さまを集客するという意図から、営利目的と考えられます。集客を目的とした外部サイトや記事での利用はできません。
調査結果データをテレビ、新聞、雑誌、書籍で引用してもいいですか？
一般公開ページの調査結果データを引用することは可能です。出典を必ず明記してください。一方、詳細ページの調査結果データを引用することはできません。営利目的ではないといった特別な理由がある場合は、協会までお問い合わせください。
詳細ページの閲覧用URL（パスワード）を転送してもいいですか？
転送は許可していません。詳細ページは、利用に関しての注意事項を読んで、閲覧を許可された方のみ見ることができます。URL（パスワード）を転送した場合、注意事項や利用方法を知らずに、誤った使い方をされる可能性があります。閲覧を希望される方は、各自申請してください。
詳細ページの調査結果データを、社内のサイト（ブログ）に転載してもいいですか？
転載は許可していません。詳細ページは、利用に関しての注意事項を読んで、閲覧を許可された方のみ見ることができます。閲覧を希望される方は、各自申請してください。
詳細ページの調査結果データが載っているウェブサイトやブログを見かけました。
不正と思われる利用を見かけたら、お手数ですが日本ビジネスメール協会まで、ご連絡をお願いします。
使用許諾申請の手順
（1）使用内容（引用したい設問、引用点数、利用方法、用途）を連絡する
メール（ info@businessmail.or.jp ）またはお問い合わせフォームから、お知らせください。
＜引用したい設問＞
・仕事で使っている主なコミュニケーション手段
・仕事でメールの送受信に使用している形式
＜引用点数＞
・グラフ2点
＜利用方法＞
・社内勉強会の資料で引用
（2）内容を確認して担当者から回答します
引用する際は、出典を必ず明記してください
出典明記例
出典：一般社団法人日本ビジネスメール協会「ビジネスメール実態調査2024」
引用：一般社団法人日本ビジネスメール協会「ビジネスメール実態調査2024」
資料：一般社団法人日本ビジネスメール協会「ビジネスメール実態調査2024」
一般社団法人日本ビジネスメール協会「ビジネスメール実態調査2024」より
「ビジネスメール実態調査2024」（一般社団法人日本ビジネスメール協会）より
「ビジネスメール実態調査2024」（一般社団法人日本ビジネスメール協会）より引用
一般社団法人日本ビジネスメール協会「ビジネスメール実態調査2024」より引用
一般社団法人日本ビジネスメール協会が2024年6月3日に発表したビジネスメール実態調査2024によると