調査結果の利用を希望される皆さまへ
このたびは、当協会が実施した調査結果にご関心をお寄せいただきありがとうございます。
調査結果のご利用に際しては、以下の注意事項をご確認の上、適切にお取り扱いいただきますようお願いいたします。
著作権について
本調査結果に含まれる全てのコンテンツ(記事、文章、画像、写真、イラスト、図表など)は、一般社団法人日本ビジネスメール協会および株式会社アイ・コミュニケーションの著作物であり、日本の著作権法および国際条約に基づき保護されています。著作権者の許可なく、複写・複製・翻案・配布・転載などの行為を行うことはできません。
利用に関する基本的な考え方
当調査結果は、公開されている範囲によって、見られる内容や使える範囲が異なります。以下のルールに沿って、ご利用ください。
一般公開ページについて
一般公開ページに掲載されているデータは、どなたでも見ることができ、紹介や引用も可能です。使用許諾の申請は不要です。ただし、以下の条件を必ず守ってください。
- 出典として「ビジネスメール実態調査2025(日本ビジネスメール協会)」と明記すること
- ウェブに掲載する場合は、当協会のウェブサイト( https://businessmail.or.jp/ )へリンクを張ること
出典明記の例
いずれの形式でも構いません。用途や媒体に応じて適切にご記載ください。
- 出典:一般社団法人日本ビジネスメール協会「ビジネスメール実態調査2025」
- 引用:一般社団法人日本ビジネスメール協会「ビジネスメール実態調査2025」
- 資料:一般社団法人日本ビジネスメール協会「ビジネスメール実態調査2025」
- 一般社団法人日本ビジネスメール協会「ビジネスメール実態調査2025」より
- 「ビジネスメール実態調査2025」(一般社団法人日本ビジネスメール協会)より引用
- 一般社団法人日本ビジネスメール協会が2025年6月2日に発表したビジネスメール実態調査2025によると
登録して見るページ(登録閲覧ページ)について
登録閲覧ページに掲載されているデータは、登録された方のみが閲覧できます。ただし、見るだけで、印刷・配布・転載・掲載などの「利用」はできません。以下のような利用は一切禁止しております。
- 調査内容のコピーや印刷物としての配布
- 組織内外の研修・セミナー・勉強会・授業(有料・無料を問わず)などでの使用
- 営業資料、提案書、プレゼンテーション資料への利用
- 書籍・雑誌・ウェブ記事・SNS・動画など、各種メディアでの転載・掲載
- URLやパスワードの第三者への転送・共有
違反が確認された場合には、法的措置を含む対応を行うことがあります。また、不適切な利用を見かけた際は、一般社団法人日本ビジネスメール協会までご連絡ください。