2014年度「ビジネスメール実態調査」を開始

2014年06月03日

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一般社団法人日本ビジネスメール協会（代表理事：平野友朗、本社：東京都千代田区）は、仕事におけるメールの利用実態と課題を調査する2014年度「ビジネスメール実態調査」を実施します。本調査は、ビジネスメール教育の専門企業であるアイ・コミュニケーションが2007年から毎年実施してきましたが、今年から一般社団法人日本ビジネスメール協会があとを引き継ぐ形で調査を行ないます。8年連続で行なっている、日本で唯一のビジネスメールに関する大規模な調査です。仕事でどのようにメールが利用され、どのようなミスやトラブルが起こっているのか。ビジネスパーソンが直面しているメールコミュニケーションの実態を調査します。

本調査は、2014年6月3日（火曜）から2014年7月2日（水曜）までの期間に、アイ・コミュニケーションが運営するビジネスメールの専門サイト「ビジネスメールの教科書」にてアンケートフォームを設け、回答を受け付けます。本調査にご協力いただいた方には、抽選でプレゼントも用意しております。調査結果およびプレゼント抽選結果は、8月上旬頃までに回答者全員にお知らせします。

■2014年度「ビジネスメール実態調査」概要

調査目的：ビジネスにおけるメールの利用実態と課題を把握
調査対象：仕事でメールを使っているすべての方
実施期間：2014年6月3日（火曜）から2014年7月2日（水曜）
調査方法：パソコンサイト上のアンケートフォームによる選択回答式
調査実施機関：株式会社アイ・コミュニケーション
所要時間：5分から10分程度
結果発表：2014年8月上旬頃（予定）
回答ページ：こちらのページで回答をお願いします

■アイ・コミュニケーションについて

メールに関する書籍を21冊執筆し、メールマナーに関する取材を300回以上受けるビジネスメール教育の専門企業として、メールコミュニケーションの効率化やメールを活用した時間短縮などの業務改善に数多く携わる。官公庁、企業、学校、団体などでの研修実績も多数。2013年に一般社団法人日本ビジネスメール協会を設立し、日本全国に認定講師を送り出している。ビジネスメールの基本的なマナーやルール、書き方、送り方を学べるビジネスメールコミュニケーション講座を毎月開催中。詳しくは、ビジネスメールの教科書をご覧ください。

2013年の調査結果「ビジネスメール実態調査2013（平成25年）」はこちらから

「ビジネスメール」（登録第5277436号）第9類、第16類、第35類

「ビジネスメールコミュニケーション」（登録第5273242号）第9類、第16類、第35類

こちらは、株式会社アイ・コミュニケーションの登録商標です。

株式会社アイ・コミュニケーション

［代表者］平野友朗
［設立］2004年12月10日
［業務内容］メール教育事業
［所在地］〒101-0052　東京都千代田区神田小川町2-1 KIMURA BUILDING 5階
［会社URL］アイ・コミュニケーション公式サイト
［ビジネスメール専門サイト］ビジネスメールの教科書

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一般社団法人日本ビジネスメール協会
［代表者］平野友朗
［設立］2013年9月20日
［事業概要］ビジネスメール教育者の育成、ビジネスメール教育者の認定
［所在地］〒101-0052　東京都千代田区神田小川町2-1 KIMURA BUILDING 5階
［URL］一般社団法人日本ビジネスメール協会

本件に関するお問い合わせ先

一般社団法人日本ビジネスメール協会
広報担当：直井
［電話］03-5577-3210
［FAX］03-5577-3238
［E-mail］info@businessmail.or.jp

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