「ビジネスメール実態調査2025」を発表しました
2025年06月02日
8割が「学びたい」、9割が「学んでいない」ビジネスメール教育の空白が浮き彫りに
生成AI時代にあらためて問われる“伝える力”と“伝わるメール力”
ビジネスメール実態調査2025
「ビジネスメール実態調査2025」発表
一般社団法人日本ビジネスメール協会（代表理事：平野友朗、所在地：東京都千代田区）は、仕事でメールを使用しているビジネスパーソン1,462名を対象に「ビジネスメール実態調査2025」を実施しました。本調査は2007年から毎年実施しており、今年で19回目を迎える大規模な継続調査です。仕事の中でどのようにメールが使われ、どのような課題があるのか、ビジネスパーソンが直面しているメールコミュニケーションの実態を明らかにすることを目的としています。
調査の結果、1日の平均メール送信数は12.33通、受信数は52.27通にのぼり、送受信にかかる時間は約2時間26分と、業務時間の約3割がメール対応に費やされている実態が明らかになりました。また「自分のメールスキルを向上させたい」と感じている人は82.76％に達した一方で、実際にビジネスメールの研修を受けた経験がある人はわずか9.51％にとどまり、現場のニーズと教育機会の乖離が浮き彫りとなりました。
さらに「うまい」と評価されるメールには共通点があり、礼儀や丁寧さよりも「要点の簡潔さ」や「構成の明快さ」といった技術的要素が重視される傾向が見られました。生成AIによる草案支援の導入も進みつつありますが「相手に伝える」「信頼を得る」といった本質的な力は、なお人の判断力と表現力に依存しています。対面せず、すぐに返答を求めない非同期型の働き方が広がる今、メールは引き続き業務の中核を担うインフラです。だからこそ、ビジネスメールを“感覚”ではなく“再現可能なスキル”として体系的に学ぶ必要性が、今あらためて問われています。