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ビジネスメール実態調査2019

1日平均は送信「11.59通」、受信「38.07通」

「部長クラス」の送受信数が最多

残業が多いと感じている人は、感じていない人よりも送受信数が多い

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一般社団法人日本ビジネスメール協会(代表理事:平野友朗、所在地:東京都千代田区)は、2019年5月31日(金曜)に、仕事におけるメールの利用状況と実態を調査した「ビジネスメール実態調査2019」を発表いたします。ビジネスメール実態調査は、仕事で使うメールの利用実態を明らかにすることを目的として、仕事でメールを使っている人を対象に、2007年から13年連続で行なっている日本で唯一のビジネスメールに関する継続した調査です。仕事でどのようにメールが利用され、どのような課題があるのか、ビジネスパーソンが直面しているメールコミュニケーションの現状について調査を行いました。

調査の概要

調査目的
仕事におけるメールの利用実態と課題を把握
調査対象
仕事でメールを使っている人
調査期間
2019年3月27日から2019年4月26日
調査方法
インターネット回答方式
調査実施機関
株式会社アイ・コミュニケーション
有効回答数
3,499

ビジネスメール実態調査2019の総評

仕事で使っている主なコミュニケーション手段の第1位は「メール」(97.46%)

スマートフォン(iPhoneなど)の利用が5割を超える

1日平均は送信「11.59通」、受信「38.07通」
 「部長クラス」の送受信数が最多
 残業が多いと感じている人は、感じていない人よりも送受信数が多い

75.54%の人が1日(24時間)以内に返信がこないと遅いと感じる

メールを1通書くのにかかる平均時間は「5分」(33.81%)が最多。
 全体の平均時間は5分27秒

7割を超える人が自分のメールに不安を抱いている

最多の不安は「正しく伝わるか」(68.06%)
 ビジネススキル全般の底上げが不安解消には不可欠

自分がした失敗の第1位は「添付ファイルの付け忘れ」(45.45%)
 半数の人が失敗を指摘されていない

見付けた失敗の第1位は「誤字や脱字」(48.35%)

3割を超える人が仕事でメールを受け取り、不快に感じたことがある
 不快に感じた内容の第1位は「必要な情報が足りない」(38.39%)

8割近い人が相手のメールを上手いと感じることがある
 ビジネスメールが上手いと感じた内容の
 第1位は「文章が簡潔で分かりやすい」(76.31%)

9割の人が会社でビジネスメールの社員研修を受けていない

調査項目

Q1:仕事で使っている主なコミュニケーション手段
Q2:仕事でメールの送受信に利用している主な機器
Q3:仕事で利用しているメールソフト
Q4:仕事でメールの送受信に使用している形式  
Q5:仕事で1日に送受信しているメールの平均通数
Q6:仕事のメールを確認する頻度
Q7:メールのデスクトップ通知をONにしているか
Q8:いつまでに返信がこないと遅いと感じるか
Q9:メールの返信が遅れてしまうこと    
Q10:返信が遅れてしまう理由
Q11:メールを1通読むのにかかる平均時間
Q12:メールを1通書くのにかかる平均時間     
Q13:メールにファイルを添付して送ること
Q14:パスワードをかけたファイルとパスワードを一緒に送ったこと  
Q15:ファイルが添付されたメールを受け取ること
Q16:受け取る添付ファイルの「容量が大きい」と不快に感じること
Q17:「容量が大きい」と不快に感じるのは何MB以上か
Q18:自分のメールに不安を抱くこと  
Q19:不安の内容
Q20:過去一年間に仕事でメールの失敗をしたこと 
Q21:自分がした失敗の内容
Q22:自分の失敗を指摘されたこと
Q23:過去一年間に仕事でメールを受け取り、失敗を見付けたこと
Q24:見付けた失敗の内容
Q25:相手の失敗を指摘したこと
Q26:過去一年間に仕事でメールを受け取り、不快に感じたこと
Q27:不快に感じた内容
Q28:不快感を相手に指摘したこと
Q29:相手のビジネスメールの上手さを感じること
Q30:ビジネスメールが上手いと感じた内容
Q31:仕事で英文メールを書くこと   
Q32:会社でビジネスメールの社員研修
Q33:残業が多いと感じることはあるか

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※全調査項目の調査結果についてはお問い合わせください

一般社団法人日本ビジネスメール協会について

一般社団法人日本ビジネスメール協会は、日本で唯一のビジネスメール教育専門の団体です。ビジネスメールを中心としたコミュニケーションや業務推進における、さまざまな課題に取り組み、講演や研修、コンサルティングなどを通じてビジネスメール教育を提供しております。ビジネスメールの教育に特化した豊富な実績と経験を活かし、官公庁や企業、団体、学校などに対して最適なサービスを提供しています。独自に開発したビジネスメールの専門プログラムと、ビジネスメールを使った実務および講演の経験豊富な講師陣を有し、多様なニーズに柔軟に対応いたします。メールを中心としたコミュニケーションの改善による、生産性向上、業務改善の実現をサポートいたします。

一般社団法人日本ビジネスメール協会
http://businessmail.or.jp/
※ビジネスメール実務検定試験を実施中

ビジネスメールの教科書
http://business-mail.jp/
※ビジネスメールの各種講座を開催中

一般社団法人日本ビジネスメール協会

代表者
代表理事 平野友朗
設立
2013年9月20日
事業概要
ビジネスメール教育者の育成、ビジネスメール教育者の認定
所在地
〒101-0052 東京都千代田区神田小川町2-1 KIMURA BUILDING 5階
URL
http://businessmail.or.jp/
調査実施機関
株式会社アイ・コミュニケーション(http://www.sc-p.jp/
  • 本調査結果を引用する場合は必ず出典を明記してください
  • 本調査結果を引用、利用される場合は事前にお問い合わせください
  • 「ビジネスメール」と「ビジネスメールコミュニケーション」は株式会社アイ・コミュニケーションの登録商標です

本件に関するお問い合わせ先

一般社団法人日本ビジネスメール協会

電話
03-5577-3210
FAX
03-5577-3238
E-mail
info@businessmail.or.jp

本調査データを引用、利用される場合は、必ず出典を明記してください。

出典:一般社団法人日本ビジネスメール協会「ビジネスメール実態調査2019」
引用:一般社団法人日本ビジネスメール協会「ビジネスメール実態調査2019」
一般社団法人日本ビジネスメール協会「ビジネスメール実態調査2019」より
「ビジネスメール実態調査2019」(一般社団法人日本ビジネスメール協会)より引用
一般社団法人日本ビジネスメール協会が2019年5月31日に発表したビジネスメール実態調査2019によると……

本調査データの利用については、当協会までご連絡ください。

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