『ビジネスメール実態調査2024　徹底解説セミナー』動画版

企画趣旨

はじめに

一般社団法人日本ビジネスメール協会では2007年から2024年まで、18年連続でビジネスメールに関する定点観測、実態調査を行っています。以前は、調査結果をPDFで一般公開して、自由に使っていただけるようにしていたときもありました。

しかし現在は、厳選したトピックをWebページでのみ一般公開しています。ここ数年、本調査結果を誤った解釈で営業資料に利用されたり、そのまま研修資料として使われたり、ウェブサイトに転載されたり、営利目的での使用が目立っています。そのため、一般公開の範囲を限定することになりました。

当協会のミッションは、メール教育を普及させ、皆さんのコミュニケーションを円滑にすること。さらには、メールにかける時間やストレスを少しでも減らしたいと考えています。そのためにも、ビジネスメール実態調査を毎年行い、現状を把握し、傾向を踏まえて必要な要素をプログラムに落とし込み、教育研修サービスを提供しています。深い考察を加えた記事を発表するなど、情報発信にも力を入れています。

ビジネスメール実態調査に注目してくださる方は多く、お問い合わせが増えています。「調査結果について知りたい」という声が、たくさん寄せられています。そのため、調査元として『ビジネスメール実態調査』について、しっかりと解説する場が必要ではないか、と考えました。

そこで2024年はビジネスメール実態調査の解説セミナーを開催することになりました。さらにその後2024年版の結果を細かく解説した動画教材を作成しました。調査結果について知りたい方、気になる方は、この機会をご活用ください。

『ビジネスメール実態調査2024』設問一覧

今回の動画教材では、以下の35の項目を全て、解説します。閲覧申請が必要な詳細ページでも公開してない調査項目を、本セミナー限定で取り上げます。「不安の有無」「不快感の有無」「研修の有無」「テレワークの状況」など、多くの項目をクロス集計し、細かい分析を行いました。年別に比較した結果も紹介します。本セミナーでしか知ることのできない情報が満載です。

調査項目一覧

【Q1】仕事で使っている主なコミュニケーション手段（複数回答可）
【Q2】仕事でメールの送受信に利用している主な機器（複数回答可）
【Q3】仕事で利用しているメールソフト（複数回答可）
【Q4】仕事でメールの送信に使用している主な形式
【Q5】仕事で1日に送受信しているメールの平均通数
【Q6】一年前と比較して、仕事で送受信するメールの量は変わりましたか
【Q7】仕事でメールを確認する頻度
【Q8】メールのデスクトップ通知をONにしているか
【Q9】送信後いつまでに返信がこないと遅いと感じるか（急ぐ場合を除く）
【Q10】メールの返信が遅れてしまうこと
【Q11】返信が遅れてしまう理由（複数回答可）
【Q12】メールを1通読むのにかかる平均時間
【Q13】メールを1通書くのにかかる平均時間
【Q14】仕事でファイルを送ること
【Q15】ファイルを送るとき、どのように送っていますか（複数回答可）
【Q16】ファイルが添付されたメールを受け取ること
【Q17】あなたのメールソフトで受け取れる添付ファイルの上限サイズはいくつか
【Q18】自分のメールに不安を抱くこと
【Q19】不安の内容（複数回答可）
【Q20】過去一年間に仕事でメールの失敗をしたこと
【Q21】自分がした失敗の内容（複数回答可）
【Q22】自分の失敗を指摘されたこと
【Q23】過去一年間に仕事でメールを受け取り、失敗を見つけたこと
【Q24】見つけた失敗の内容（複数回答可）
【Q25】相手の失敗を指摘したこと
【Q26】過去一年間に仕事でメールを受け取り、不快に感じたこと
【Q27】不快に感じた内容（複数回答可）
【Q28】不快感を相手に指摘したこと
【Q29】相手のビジネスメールのうまさを感じること
【Q30】ビジネスメールがうまいと感じた内容（複数回答可）
【Q31】ビジネスメールのスキルアップが重要だと感じること
【Q32】仕事で英文メールを書くこと
【Q33】会社でビジネスメールの社員研修
【Q34】残業が多いと感じること
【Q35】テレワークの頻度

注意事項

• 同業者（研修会社、研修講師など）のお申し込みはお断りしております
• 資料の一部あるいは全部についてコピーなどの二次的使用は禁止です
• 本セミナーの撮影、録音、録画はできません
• 購入者のみ閲覧可能とします。社内で共有、研修などでの利用は認めていません

講師

平野 友朗（ひらの ともあき）

一般社団法人日本ビジネスメール協会 代表理事
株式会社アイ・コミュニケーション　代表取締役

1974年生まれ。筑波大学人間学類（認知心理学）卒業。広告代理店勤務を経て2003年に日本で唯一のメルマガコンサルタントとして独立。2004年、アイ・コミュニケーション設立。2013年、一般社団法人日本ビジネスメール協会設立。ビジネスメール教育の第一人者として知られ、メールマナーに関するメディア掲載1500回以上、著書37冊。メールを活用した営業手法には定評があり、メールとウェブマーケティングを駆使して5000社の顧客を開拓。メールスキル向上指導、組織のメールに関するルール策定、メールの効率化による業務改善や生産性向上などを手がける。官公庁や企業などへのコンサルティングや講演、研修回数は年間150回を超える。

出版実績

講演実績

味の素、アットホーム、アデコ、穴吹興産、イッツ・コミュニケーションズ、伊藤忠商事労働組合（東京支部）、 INAX、茨城日立情報サービス労働組合、SMBCコンサルティング、エプソン販売、川崎汽船、熊本日日新聞社、グローウィル、ケイ・アイ・エス、兼六土地建物、三州食品、新東、セキスイハイム不動産、全国IBMユーザー研究会連合会、宣伝会議、中部マーケティング協会、チューリッヒ保険、TOTO、トッパン エムアンドアイ、ナック、日本電信電話ユーザ協会、日本ドナルドソン、博報堂ＤＹメディアパートナーズ、パナソニック電工、パナソニック電工電路、広島空港ビルディング、富士通マーケティング 関越支社、みずほ総合研究所、三井住友海上火災保険、商工会議所、中小企業家同友会、ラジオ運行実務担当者連絡会、国土交通省、農林水産省、阿蘇市、青山学院大学、嘉悦大学、明治大学、東海中学校・東海高等学校、他