ビジネスメール実態調査2009

過去1年間で、50％以上がメールで失敗、73％がメールで不快な経験あり

不快なメール第１位は「内容（本文）がわかりにくいメール」で44.8%が回答

ビジネスメール教育の専門家であるアイ・コミュニケーション（代表取締役：平野友朗、本社：東京都千代田区）は、「ビジネスメール実態調査アンケート2009」を行いましたので、ここにお知らせいたします。調査方法は、パソコンサイト上のアンケートフォームからの入力回答形式。調査期間は、平成21年5月18日～平成21年6月1日。有効回答数は751人です。

パソコンや携帯電話の普及に伴い、コミュニケーションツールとしてメールを活用する人は年々増加傾向にあります。当然、ビジネスの現場でもメールは必要不可欠なツールとして重要な役割を担っています。そこで、ビジネスメールの利用実態アンケートを実施し、日本人が直面しているメールコミュニケーションの現状と実態、課題を浮き彫りにしました。今回のアンケート分析の結果が、企業にとってビジネスメール教育導入の一助となればと考えております。

主な質問項目は、日常のメールの通数、送信者としての失敗の経験、受信者として不快に思った経験、ビジネスメール教育の現状などとなっています。本調査は、28項目に渡る質問から構成されていますが、その中でも興味深い項目を一部抜粋しています。

コミュニケーションについて

Q.周囲とコミュニケーションを取る方法は何ですか？

周囲とのコミュニケーション手法でもっとも用いられているのは、パソコンのメールという結果になりました。仕事においても重要なコミュニケーション手法であることは、もはや疑いようがありません。トップ３は「パソコンでメールする」、「会う」、「携帯電話で電話する」となっており、この3つで多くのコミュニケーションが成立しているといえます。

メールに関する不安

Q. 自分のメールに不安を感じたことはありますか？

自分のメールに何らかの不安を持っている人は、「よくある」「たまにある」を合計すると70%となります。多くの人が自分のメールに不安を持ちながら、日々メールを利用して業務をこなしているといえます。

メールに関する失敗

Q.過去1年間でメールの失敗はありますか？

メールでの失敗経験については、「よくある」「たまにある」を合計すると55.1%となります。不安を持っている割合からは減少しますが、過半数が自分はメールで失敗しているという自覚を持っています。

Q. よくある、たまにあると答えた方へ、その失敗はどのようなものですか？（複数回答可）

よく起こっている失敗は、添付ファイルの付け忘れ、誤字脱字、内容が分かりにくいの順となり、機能に関する項目など、ちょっと注意をしたら分かるようなケアレスミスが上位を占める傾向にあります。この全体的な傾向はおおむね毎年変化がありません。

Q. よくある、たまにあると答えた方へ、その失敗を指摘されたことはありますか？

失敗を指摘されたことのある人については、「よくある」「たまにある」の合計が32.9%となりました。逆に、失敗をしたときに指摘をされないケースは64.9%となり、相手もミスを指摘しにくい環境があります。1対1の閉じられた空間のためミスが発覚しにくい傾向が容易に予測できます。ここからも、教育の必要性がうかがい知れます。

メールに関する不快

Q. 過去一年間で、メールを受け取って不快に思った経験はありますか？

メールを受け取って不快に思った経験は、「よくある」「たまにある」を合計すると73.4%が経験をしています。メールの失敗経験が55.1%であることを考えると、受け手と送り手の認識にギャップがあると考えられます。

Q. よくある、たまにあると答えた方へ、その不快はどのようなものですか？（複数回答可）

不快に感じた項目のベスト3は、「内容が分かりにくい」「言葉遣い」「メールの返信スピード」の順となっており、マナーに関する項目が上位をして占めています。この結果からも、送り手が気ににしていることと、受け手の不快に感じている項目にはギャップが生じているといえます。

Q. よくある、たまにあると答えた方へ、その不快であることを相手に指摘をしたことはありますか？

不快を感じたときに指摘をする人は28.9%。逆に、指摘は「ほとんどしない」「全くしない」というケースは69.9％となっています。つまり、3分の2が指摘をしないという結果になっています。自分で気をつけない限りは知らぬ間に相手に不快感を与えている可能性が高いと言えます。

メールに関する情報収集、勉強

Q. ビジネスメールを学んだことはありますか？（複数回答可）

メールに関する情報収集は、書籍やセミナー、雑誌が大半を占めています。また、「学んだことはない」という回答は、34.8%となっており、自己流メールが多いことが分かります。

Q. ビジネスメールを学ぶことは必要だと思いますか？

メールの教育の必要性については、「とても必要」「必要」「少し必要」を合計すると、98%が必要だと感じています。

ビジネスメール教育研修

Q. あなたの会社にメールの社内研修はありますか？

今回の調査には、個人事業、学生、専業主婦など会社員でないケースも含まれるため無回答が含まれています。会社勤めをしている人間（「ある」「ない」と答えた人数）を母数に計算し直すと、メールの研修を実施している会社は7.4%しかないことがわかります。

Q. ないと答えた方へ、教育研修があれば参加したいですか？

メールの研修を受けた経験がない回答者も38.1％は、研修に対して興味があり参加をしたいと考えています。この数字は、いかにメールに対する教育が不足しているか、そして学習意欲が高いのかを示しているものだと言えます。

一般社団法人日本ビジネスメール協会について

一般社団法人日本ビジネスメール協会は、日本で唯一のビジネスメール教育専門の団体です。ビジネスメールを中心としたコミュニケーションや業務推進における、さまざまな課題に取り組み、講演や研修、コンサルティングなどを通じてビジネスメール教育を提供しております。ビジネスメールの教育に特化した豊富な実績と経験を活かし、官公庁や企業、団体、学校などに対して最適なサービスを提供しています。独自に開発したビジネスメールの専門プログラムと、ビジネスメールを使った実務および講演の経験豊富な講師陣を有し、多様なニーズに柔軟に対応いたします。メールを中心としたコミュニケーションの改善による、生産性向上、業務改善の実現をサポートいたします。

一般社団法人日本ビジネスメール協会
http://businessmail.or.jp/
※ビジネスメール実務検定試験を実施中

ビジネスメールの教科書
http://business-mail.jp/
※ビジネスメールの各種講座を開催中

一般社団法人日本ビジネスメール協会

代表者: 代表理事　平野友朗
設立: 2013年9月20日
事業概要: ビジネスメール教育者の育成、ビジネスメール教育者の認定
所在地: 〒101-0052　東京都千代田区神田小川町2-1 KIMURA BUILDING 5階
URL: http://businessmail.or.jp/
調査実施機関: 株式会社アイ・コミュニケーション（http://www.sc-p.jp/）

本調査結果を引用する場合は必ず出典を明記してください
本調査結果を引用、利用される場合は事前にお問い合わせください
「ビジネスメール」と「ビジネスメールコミュニケーション」は株式会社アイ・コミュニケーションの登録商標です

本件に関するお問い合わせ先

一般社団法人日本ビジネスメール協会

電話: 03-5577-3210
E-mail: info@businessmail.or.jp

本調査データを引用、利用される場合は、必ず出典を明記してください。

出典：一般社団法人日本ビジネスメール協会「ビジネスメール実態調査2009」
引用：一般社団法人日本ビジネスメール協会「ビジネスメール実態調査2009」
一般社団法人日本ビジネスメール協会「ビジネスメール実態調査2009」より
「ビジネスメール実態調査2009」（一般社団法人日本ビジネスメール協会）より引用