代表理事あいさつ

一般社団法人日本ビジネスメール協会代表理事の平野友朗です。私は『ビジネスメール教育を日本中に広めたい』と本気で思っています。

一般社団法人日本ビジネスメール協会は、日本で唯一のビジネスメール教育に特化した専門の団体です。ビジネスメールの教育を通じて世の中のコミュニケーションを改善し、時間を創出することなどを目的として設立されました。

チェックしない日がないくらい、仕事で当たり前に使われている『メール』。毎日、出社したらまずはメールをチェックするという人も多いでしょう。コロナ禍や働き方の多様化などでテレワークや在宅勤務が増え、会うことが減り、電話をかけるよりはメールを送ることが増えたという声も聞きます。

一般社団法人日本ビジネスメール協会では、仕事におけるメールの利用状況と実態を調査した「ビジネスメール実態調査」を2007年から毎年行っています。2022年6月1日に発表した「ビジネスメール実態調査2022」によると「仕事で使っている主なコミュニケーション手段」の第1位は「メール」（98.7%）で、メールは仕事上不可欠なツールであることが分かります。社内コミュニュケーションの一部はチャットなどのツールを使っていたとしても、外部とのやりとりはメールが中心でしょう。書いて伝えるというスキルは、これからますます重要になります。

使えて当然と思われているメールですが、その教育は行き届いていないと言わざるを得ません。研修を実施している企業は全体の1割程度と、9割を超える人がメールを学ぶことなく使っているのが現状です。
この数字は16年間ほぼ変わっていません。多くの人が、ビジネスメールの書き方や送り方を学ぶことなく使っています。

7割を超える人が不安を抱きながらメールを使い、時間をかけて、効率を落としています。4割の人が失敗を経験し、4割を超える人が仕事のメールで不快に感じたことがあります。メールが原因の誤解やトラブルも少なくありません。そうした問題は教育を通じて解決し、防ぐことができます。

電話応対やビジネスマナーの研修と同じように、メールの研修も行っていますか？
話すよりもメールを書くことの方が多いのに、教育が後回しになっていませんか？

メールは自分の思考を整理して文章で伝え、相手の理解と納得を得て、行動を促すコミュニケーション手段です。電話や対面など他の手段にも必要なスキルが凝縮されているため、メールの教育を通じて論理的な思考力・文章力・コミュニケーション力などの向上を実現することが可能です。ビジネスメール教育は、組織内外のコミュニケーションを円滑にするだけでなく、メールにかける時間を短縮し、業務の効率化につながります。生産性を向上し、売上アップやコスト削減にも貢献します。

一人一人がメールの処理時間を1日10分減らせたらどうでしょうか。日本全体で見たら大きな経済効果が現れるはずです。メールのスキルは一生物です。メールを読んで理解する読解力・相手を動かす伝達力・1秒でも減らす効率化のスキル。これらを身に付ける方法を私たちは提供します。

「ビジネスメール」「ビジネスメールコミュニケーション」の商標を取得

ビジネスメール教育を正しく普及させるために「ビジネスメール」「ビジネスメールコミュニケーション」の商標を2009年に取得しています。そのような活動が実を結び、ビジネスメールの教育研修については、多くの引き合いをいただくようになりました。最近では、書店にも「ビジネスメール」というコーナーができ、ビジネスメール教育の認知度が上がってきたように感じます。

• 「ビジネスメール」（登録第5277436号）第9類,第16類,第35類
• 「ビジネスメールコミュニケーション」（登録第5273242号）第9類,第16類,第35類