「ビジネスメール実態調査2026」を発表しました

一般社団法人日本ビジネスメール協会（代表理事：平野友朗、所在地：東京都千代田区）は、仕事でメールを使用しているビジネスパーソン1,293名を対象に「ビジネスメール実態調査2026」を実施しました。本調査は2007年から毎年実施しており、今年で20回目を迎える大規模の継続調査です。

調査から浮かび上がったのは、チャットツールや生成AIの普及が急速に進む2026年だからこそ発生している、新たな矛盾と心理的負荷の構造です。1日あたりの平均受信数は前年の52.27通から46.49通へと減少したにもかかわらず、メール1通あたりの平均時間は「読む」「書く」ともに過去4年間で最長を更新しました。「通数は減ったのに負担は増したと体感している」という逆説が、2026年のビジネスメールが置かれた現実です。